【海外事情】従業員へのランチの提供は当たり前

人間は健康を維持して生きるためには、食事をすることは欠かせません。

 

海外では社食を提供することが福利厚生の一貫となっているところがあります。

社食を社員が食べることによって、必要な栄養素を補給して、元気に働けるようにすることが大事だと考えているからです。

 

社員が健康を維持してこそ、素晴らしい仕事ができるいう効率的な考え方で、メニューも豊富になっています。

 

社食では管理栄養士のようなプロが在籍をしていて、社員の健康管理の一翼を担うことに成功しています。

 

カロリーが低いメニューや、野菜が多いもの、さらには宗教により食べられない食材が含まれていないといった配慮も行われてます。

 

仕事に夢中になるあまりに、昼食の時間になっても外に食べられないということはありますが、社食であれば社内に設備が整っているので忙しくても食べられる環境が整っているのが魅力です。

 

海外では福利厚生の1つとなっているので、会社選びをするときに欠かせないと考える人もいます。

しかし日本では大企業を中心に一部では社食設備が整っているものの、多くではそういうものがありません。

そのため多くの会社員は、自宅からお弁当を持参したり、コンビニなどでお弁当を購入したり外食することになります。

都心であれば飲食店も多いですしメニューも豊富なので飽きることはないかもしれませんが、購入したり食べられる場所が限られている場合は同じメニューに飽きてしまいます。

そうなったら食欲を刺激されることもなくなり、結果的に簡単なもので済ませたり食べなくなってしまうことがあります。

 

必要な栄養素が摂取できなければ体重減少や健康を損ねてしまうだけでなく、仕事に対してやる気がそがれたり集中力が欠けてしまうことにつながります。

それは結果的に仕事の出来不出来を左右することになるので、働く人の問題だけでなく会社全体の問題になってしまいます。

そのような観点から海外のように日本でも社食を福利厚生の1つとして考える時期が来ているのかもしれません。